03カタログ《製品/商品》の目的・業種別

03カタログ《製品/商品》の目的・業種別

製造業のカタログ

情報構成＋検索機能性＋プロダクトブランド

製造業の「製品カタログ」は製品数や情報量によってボリュームが異なりますが、前項でも触れた通り、まずは大・中・小カテゴライズと検索機能です。
次に製品は自社開発・販売する製品ですので、その製品名・製品写真・特徴・仕様諸元等で、配布ターゲットやユーザーの属性を見極め、彼らが最も求める情報、言い換えればオーダーを決定する必須要件が漏れなく掲載されているかどうかです。ただしここまで最適化はしたものの、実はまだファクトを並べただけ、機能を高めただけのカタログに過ぎません。ここにはプロダクトブランドやフィロソフィなどは存在しません。
少々一足飛びな言い方をすれば、このことは「仏作って魂入れず」でしょうか。
例えば自社開発製品だけに、開発の産みの苦労や、世に出ても改良を重ねた開発者のエピソードや開発コンセプトを熱く語るコンテンツ。さらに想定導入提案、代表的導入実績、ベンチマーク情報、エビデンス情報など、これらは競合他社との違いを明確にするチャンスです。これらは言い換えれば競合との違い・差別性ですし、もはや立派なプロダクトブランドであり、ここに魂が宿ると考えます。
このようなカタログづくりが商談や取引の成否を握っているとはいいませんが、製品カタログにもユーザーの背中を押す役割を、しっかりと担わせたいものです。
このように機能性、情報構成のファクト＝モノと、優位性や差別性の潜在価値を、可視化・言語化したプロダクトブランディングをカタログのエッセンスとして他社カタログとの違いを誰にでも明確に伝えます。

法人営業としての目的

製品カタログ活用による法人営業は、その方法がいくつかに分類されます。品目が多く重厚なカタログで、対象ユーザーのオフィスに設置してもらい、必要に応じてオーダーさせる。Webや広告から資料請求によりDM配送する、品目数が限られコンパクトなカタログのためセールスパーソンが日常必携している、また展示会カタログとしてブース内で商談に活かす等々。
これら営業スタイル、カタログを使うシーンの違いによってカタログの仕様やコンテンツが異なるべきだと弊社では考えます。
いずれにしても検索性がよく、情報構成や導線が工夫されて、といった単一的な構成では、もはや激戦の市場を勝ち抜く法人営業カタログとは一概に言えないかもしれません。

単品パンフレットとの連携で相乗効果

総合カタログで網羅的に紹介されている製品群の中から、1～2品の製品を抜き出して、詳細情報に深く言及させる製品パンフレットとの連携は、大変相乗効果を発揮します。総合カタログ掲載製品の情報全てをカバーするものではないため、主力、売れ筋、新製品等からピックアップして、パンフレットで深く言及するという関連性です。従って場合によって、カタログ本体にポケット加工を施し、主力品のみ単品製品リーフレット（ペラパンフレット）等で収納活用するというのも、ユーザーの迅速な意思決定に一役買うことが十分できるものと考えます。

建設業・建設資材のカタログ

建設会社のカタログと言えば、大手ゼネコンや元受け建設会社というより、独自の多様な建設工法や技術を事業とする、比較的中堅クラスの建設会社が多いと思われます。また建設資材会社の場合は自社開発の建設資材カタログです。
そのターゲットは大手ゼネコン、設計コンサルタント、デベロッパー、また官公庁含めた商談・営業活動に使用します。中長期にわたって地道な商談...というよりは、直接の商談や展示会ではコアな要素を簡潔に説明できることが求められることと、特殊な施工技術などは、入念な技術情報やエビデンスデータと共に、それらをキャッチ―な表現で簡潔に言い表すコピーや、瞬時に全貌を視覚理解させるデザイン性など、機能と感性を交えたカタログ制作が求められます。

商社のカタログ

商品カタログと言えどもブランディング

商社はカタログを最も多頻度に、多種類に使用する業種とも言えます。メーカーや取扱いベンダーのカタログと別に、自社独自カタログがありますが、製造業と異なり自社製品ではないため、複数社の製品から選択し、それを自社仕様に集約したカタログが一般的でしょう。従って意外と自社オリジナルカタログを作成することは多くはなく、それだけにメーカーから取り寄せた仕様情報、写真やCAD図のみの羅列になってしまいがちで、自社取扱い品の”器”をとりまとめたものとなりがち。写真は刷りものをスキャン、などと言うことも珍しいことではありません。
これでは独自の特徴ある自社カタログとは言い難いものです。
逆に自社品のみでしか提案しない製造業とは違い、ユーザーの要求に複数社の製品を組合せ、カスタマイズした導入提案ができるのが商社の強みであり売りですから、商社として、メーカーカタログには無い導入展開のシミュレーション、複数社品のモデル提案など商社ならではのコンテンツです。 そこでユーザーの関心を喚起し実商談の機会を創出します。いわゆるモノだけでなくコトに寄ったカタログ作成が、商社ならではの技であり、ブランディングのエッセンスを込めたカタログづくりとなります。

アパレル・ファッションカタログ

オムニチャネルの軸となるカタログの存在

アパレル会社、ファッション系カタログでのユーザーリーチは、登録ユーザーへのDMが比較的多いと思われますが、モデル起用による写真の美しさや演出、魅力あるデザイン性でブランドバリューを高め、利用・閲覧者の夢を喚起、現物を見てみたい、欲しいモチベーションを高める、という効果を狙います。その結果直接実店舗への誘導を図る。またユーザーによってはそこからECサイトに訪問し購入へ進むケース、一方でブランディングWebサイトにアクセスし、より詳細情報にアクセス、そこから実店舗へと導き試着・購入へとコンバージョンさせる。
このようにECサイトと実店舗との購入チャネルを複数持ち、カタログをその基軸に据える、いわゆるクロスオーバーするオムニチャネルの展開がプロモーションの成否を左右します。